浴室のバリアフリーリフォームのポイント・費用・補助金を解説

浴室のリフォームを考えている人は、今後の家族の安全に配慮してバリアフリーリフォームの実施を検討してみよう。

現在は段差があっても、あまり不自由を感じていないかもしれないが、転ばぬ先の杖は早いに越したことはない。

また、家族に高齢者がいる場合は早急にバリアフリー対策を取ることが望ましい。

今回は、バリアフリーリフォームに焦点を当て、リフォームのポイントや費用・補助金・減税制度などについて詳しく解説する。

 

浴室は高齢者にとって危険がいっぱい！

1日の疲れを取りリフレッシュするためにも毎日のお風呂は欠かせないが、高齢者にとっては多くの危険が潜んでいる場所でもある。

まず、浴室にはどのような危険要素があるのかを理解することがバリアフリーリフォームの一歩となる。

 

浴室に潜む危険要素

加齢とともに、避けられなくなるのが身体機能の低下だ。身体機能の低下伴い浴室のさまざまな点が危険要素となる。

・出入口の段差に躓く

一般的な住宅では脱衣所の床が浴槽の床よりも一段高くなっていることが多い。これは脱所へ湯水が流れるのを防ぐためだが、この段差に躓き転倒することがある。

・濡れた床で滑って転倒

在来工法のタイル床は水濡れすると滑りやすくなる。また石鹸やシャンプーなどを使用することで益々滑りやすくなってしまう。体を移動する際に滑って転倒する可能性がある。

・浴槽にまたいで入る際に転倒

浴槽に入る時は片足ずつまたいで入り、浴槽の中でしゃがむという動作が必要だが、高齢者にとっては、この動作も大変なことだ。またぐ際にバランスを崩したり、足が浴槽の淵にひっかかったりして転倒することがある。

・深い浴槽で溺れる

日本人は肩までしっかりお湯につかることが好みだが、和式の浴槽は深さが60cmある（和洋折衷の場合は深さ50cm）。普通の人には何でもない深さでも、高齢者は浴槽内で姿勢を安定させることができず溺死事故につながるケースもある。

・ヒートショック

ヒートショックとは、急激な温度変化によって血圧が急変し、脳溢血や心筋梗塞を引き起こすことをいう。ヒートショックによる年間の死亡者19,000人のうち、65歳以上の高齢者が9割を占める。毎年12月～2月の期間はヒートショックを起こす人が急増する。

 

バリアフリーリフォームとは

バリアフリーとは「障壁をなくす」という意味で、段差を解消することがバリアフリーリフォームだと思いがちだが、それだけではない。

高齢者や障碍者が住みやすいよう、使いやすいように変更したり介助用具を取り付けたりするリフォーム全般を指す。

浴室の場合は、上記に記載したような危険性を解消、または低減させることがバリアフリーリフォームの基本となる。

 

浴室のバリアフリー（介護）リフォームのポイント

ここでは、浴室・浴槽・脱衣所に分けてバリアフリーリフォームの具体例やリフォームのポイントを解説する。

 

浴室

・脱衣所と浴室の段差の解消

一般的な浴室は、湯水が洗面・脱衣所に流れ出ないように100～150mm程度の段差がある。

これが高齢者や障碍者の移動を妨げる障壁となっている。

介助の有無にかかわらず、歩行で浴室に移動する際は段差を20mm以下とするのが望ましい。

段差を解消する具体的な方法は、洗い場床のかさ上げ工事に伴いグレーチングを設置する方法と、洗い場床面に「すのこ」を設置する方法がある。

・ドアの形状と素材

浴室のドアは洗面・脱衣所に水滴が垂れないように内開き戸が一般的だ。しかし内開き戸の場合は万が一洗い場で倒れた場合などに外部からの救助が困難になる。また少ないスペースで開閉できる折り戸も多く採用されているが、高齢者や障碍者には折れ戸の開閉動作は難しい場合がある。そのため、バリアフリーリフォームでは引き戸が望ましい。

さらに、ガラス入りのドアは浴室での転倒時に破損して怪我をする危険性がある。ぶつかっても破損しない強化ガラスやポリカーボネートやアクリル系半透明板などに交換しよう。

・開口幅員を広げる

一般的な浴室の開口部は600mm程度が多くなっているが介助を必要とする場合や車椅子を使用する場合は出入りが困難になる。

介助者や車いすでの移動には1000mm程度の幅員に拡張する必要がある。

・手すりの設置

手すりの設置の目的は、ドアの開閉や出入りの補助・洗い場への移動の補助・洗い場で立ち座りの補助・浴槽への出入りの補助・浴槽内での立ち座りの補助・入浴姿勢の保持などが考えられる。しかしながら、入浴する人の移動能力によって個別性が高いため、手すりを設置する際は、対象者が使いやすい位置や高さに設置する必要がある。

・滑りにくい床にする

在来工法のタイルの床の場合は、床材を滑りにくいものに交換、もしくはタイルの上からシートを貼るなどの対策も必要だ。

・高齢者が使いやすい水栓金具に交換する

蛇口をひねる動作は子供や高齢者にとっては意外と難しいものだ。近年は軽く押したり上げたりするだけで簡単に吐水・止水の操作ができる水栓金具が登場している。

・浴室乾燥暖房機の設置

ヒートショック対策には、浴室乾燥暖房機の設置をおすすめする。快適で安心・安全な浴室づくりに浴室暖房は欠かせない。

 

浴槽

・またぎやすい高さにする

立位で浴槽をまたぐ場合は、浴槽の高さを400mm以下に設置するとまたぎやすい。また浴槽淵（エプロン）の幅が大きい場合はまたぎにくいため、できるだけエプロン幅を小さくすることも大切だ。

・高齢者が出入りしやすい浴槽は和洋折衷

浴槽は和式浴槽・洋式浴槽・和洋折衷浴槽の3種類があるが、高齢者や障碍者が出入りしやすく浴槽内でも安定した姿勢を保ちやすいのが、和洋折衷浴槽になる。外形の寸法では、長さ1,100mm～1,300mm、横幅は700mm～800mm程度が使いやすい。

 

洗面・脱衣所

・椅子に腰かけて脱衣できるスペースを確保

できれば高齢者が椅子に腰かけながら、洗面や脱衣をスムーズに行えるスペースを確保したい（1650mm×1650mm程度）。

・濡れても滑りにくい床材を採用

洗面の際に湯水を使用することに加え、浴室出入口の段差を解消することにより浴室からの湯水で床面が濡れやすくなる。濡れても滑りにくい床材を採用するとともに床の下地も耐水合板などを使用する。

・設備機器への配慮

洗面台をカウンター式にすると物を置いたり、体を持たせかけたりできるスペースがあるため楽に使用できる。また、車椅子での使用にも車椅子がカウンター下に入りやすくなる。

カウンター式にする際は、体重をかけても安全なように強固に取り付けなければならない。

・暖房設備の設置

高齢者になると入浴時の衣服の脱着に時間がかかるようになる。ヒートショック防止のためにも事前にスペースを温められるように暖房設備を設置しておきたい。

洗面脱衣所の暖房設備はパネルヒーターなどの輻射暖房が望ましい（濡れた体に風が直接当たると身体が冷えるため）。

 

車椅子対応浴室リフォーム

室内移動に車椅子を使用して自立している場合は、浴室内まで車椅子を乗り入れるのか、浴室の外で車椅子を下りて浴室内へは歩いて移動するのか、他の方法や介助の有無など車椅子を下りる位置と置き場所を先に検討することが必要だ。浴室内のスペースは1,600mm×1,600mm程度確保することが望ましい。

 

バリアフリーリフォームの費用相場

浴室や洗面脱衣所のバリアフリーリフォームにかかる部分ごとの費用相場、ユニットバスの交換リフォームの費用相場は以下の通りだ。

・段差の解消工事：3万円～10万円

・床材の張り替え工事：10万円～20万円

・壁手すりの設置：3万円～5万円

・浴室の拡張工事：20万円～60万円

・引き戸へ交換工事：5万円～15万円

・浴槽の交換：10万円～50万円

・浴室暖房機の設置：10万円～20万円

・洗面台（カウンターへ）の交換：5万円～15万円

・洗面脱衣所の床材の張り替え工事：2万円～4万円

・ユニットバスの交換工事：60万円～150万円

・在来工法からユニットバスへの交換工事：80万円～200万円

 

介護リフォームで受けられる補助金・減税制度

バリアフリーリフォームを実施する際は、補助金や減税制度などの優遇制度が受けられる。

それぞれに要件があるため、詳細を解説する。

 

高齢者住宅改修費用助成制度

この制度は介護保険から給付される助成制度で、要介護または要支援と認定された人が対象。一人20万円を限度額として、改修費用の9割（18万円）が給付される。

浴室の場合は、段差の解消費用や手すりの設置・引き戸への取り替えなどの費用などが該当する。

申請する際は、まずケアマネージャーに相談しよう（ケアマネージャー等が作成した理由書が必要になるため）。

ケアマネージャーがいない場合は、自治体の高齢・障害支援課に相談してみよう。

 

バリアフリー改修に係る所得税の特別控除

自己の住宅用の家屋について、一定のバリアフリーリフォームを行った場合、一定の額がその年分の所得税から控除される（適用期間は2021年12月31日まで）。

バリアフリー工事に係る標準的な工事費用相当額（上限200万円）の10％がその年分の所得税から控除される。

〈主な要件〉

・居住用の家屋である

・住宅の引き渡しまたは工事完了から6か月以内に居住すること

・床面積が50㎡以上

・店舗兼住宅の場,合は床面積の1/2以上が居住用である

・合計所得額が3,000万円以下

また、以下のいずれかに該当する場合

• 50歳以上
• 要介護または要支援の認定を受けている
• 障害者
• 上記の②、③、または65歳以上の人のいずれかと同居している人

〈対象となる工事（浴室の場合）〉

・入浴またはその介助を容易に行うため、浴室の床面積を増加させる工事

・浴槽の高さが低いものに取り換える工事

・固定式の移乗台や踏み台、その他高齢者の浴室の出入りを容易にする設備の設置工事

・高齢者の体の清浄を容易にする水栓金具の設置や取り替え工事

〈手続き〉

適用を受けるには、確定申告の際に必要書類（明細書・登記事項証明書・増改築等工事証明書・介護保険被保険者証などの写し）を提出する。

詳しくは、国土交通省のバリアフリー改修の特別措置「バリアフリー改修に係る所得税額（投資型）の特別控除」を参照。

http://www.mlit.go.jp/common/001157431.pdf

また、住宅ローンを利用してバリアフリーリフォームを行う場合、「ローン型減税」・「住宅ローン減税」の特別控除が受けられる（適用期間は2021年12月31日まで）。

所得税の「ローン型減税」は住宅ローン期間5年以上が対象となり、バリアフリーリフォーム費用分は上限250万円、増改築費用全体では上限1,000万円の年末残高の2％が5年間控除される。

「住宅ローン減税」は住宅ローン期間10年以上が対象になる。バリアフリーリフォームを含む増改築等に係る借入金（上限4,000万円）の年末の借入残高の1％が10年間控除される。

※投資型減税・ローン型減税・住宅ローン減税のいずれか選択制となる。

 

固定資産税の軽減措置

バリアフリーリフォームを実施した翌年分の固定資産税が1/3に減額される（100㎡相当分まで）制度である。適用期間は2020年3月31日まで。

〈住宅などの要件〉

・賃貸住宅でないこと

・新築から10年以上経過している住宅

・床面積が50㎡以上280㎡以下

・バリアフリーリフォーム費用が50万円以上（補助金を差し引いた額）

・以下のいずれかに該当していること

• 65歳以上の者が居住している
• 要支援または要介護認定者が居住している
• 障碍者が居住している

〈手続き〉

手続きは工事完了後3か月以内に以下の必要書類を持参し、各自治体の地方税担当課に申告する。

・固定資産税減額申告書

・住民票の写し

・工事の明細書（工事の内容・費用など）

・リフォーム箇所の写真

・リフォームに要した費用を確認できる書類（領収書など）

・補助金等、居宅介護住宅改修費や介護予防住宅改修費の額をあきらかにする書類

・対象者（同居親族を含む）が要介護、要支援認定を受けている場合は介護保険被保険者証の写し

※自治体によって、必要書類が異なる場合があるため、お住まいの自治体で確認することをおすすめする。

 

まとめ

「我が家の風呂もそろそろリフォーム時期かな…」と思っている人は、現在の浴室で20年程度が経過していることだろう。

浴室も古くなってしまったが、あなたご自身も20年前とは多少は変わっているはずだ。体力的に衰えを感じてはいないだろうか？

ご自身の老後も考慮して、バリアフリーリフォームの実施を是非おすすめしたい。

また、家族に高齢者が同居している場合は事故のないうちになるべく早くバリアフリーリフォームを実施しよう。

さらに、補助金や減税制度の活用も忘れないで、少しでもお得にリフォームを実施していただきたい。